シューズ

2019年2月20日 (水)

日本とEUのEPAが2月1日に発効しました #EPA #経済連携協定

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欧州の革靴メーカーはもちろん、EPA発効

で輸出が伸びることを期待している


日本と欧州連合(
EU)の関税を90%以上の品目で撤廃する経済連携協定(EPA)が21日に発効、皮革関連品目(皮革、革靴、運動用手袋、革製スポーツ靴などを含む)も対象品目に挙げられています。

とくに革靴の輸入については、発効時にこれまでの
TQ(関税割当制)による数量制限がなくなり、関税は発効時に2次税率を1次税率に下げ、その後10年かけて毎年均等に下がり、11年目から撤廃されます。

つまり、従来の税率(
1次税率17.324.0%)、なかでも一般的な革靴に適用されていた一番多い関税21.6%が、10年かけて単純に毎年10分の1ずつ下がり、11年目から関税はゼロとなることが決まったもの。

一方、日本から
EUへの輸出は、EPA発効時点で一部を除き関税は即時、撤廃されます。除外された一部は14品目あるといわれ、HSコード6402の中のその他の履物(本底および甲がゴム製またはプラスチック製のものに限る)などで、財務省貿易統計では「その他TQ履物」に分類されています。ただし、除外された14品目も11年目には関税ゼロとなります。

EPAは、日本の皮革関連業界が今後、世界に打って出るための契機になることを期待する声は業界内にもあり、その方向に進むのかどうかが注目されるところです。

2019年2月 4日 (月)

最近1年間で「ウォーキング」をした人は3割という調査結果が出ています #ウォーキング #ウォーキングシューズ

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インターネット調査会社のマイボイスコムによると、「直近1年間にウォーキングをした」人は
32.4%、「以前していたが、直近1年間ではしていない」人は19.7%、「したことがない」人は47.9%という結果が出ました。

直近1年間ウォーキング実施者の頻度は、「週に
45日」「週に23日」がボリュームゾーン。時間帯は「平日・夕方(1618時台)」「平日・午前中(811時台)」「休日・夕方(1618時台)」などが、直近1年間ウォーキング実施者の各20%台を占めました。

毎日実施する層では、平日・休日早朝の比率が他の層より高かくなりました。1日あたりのウォーキング実施時間は、「~
30分程度」「~1時間程度」がボリュームゾーン。

30分以下の比率は、直近1年間ウォーキング実施者の4割を占め、男性6070代は、他の層より時間が長い傾向がみられました。この調査は昨年1015日に実施され、回答数は1310件。

2019年1月30日 (水)

エコーとダウが3Dカスタマイズのシューズの日本市場での展開で協業します #エコー #ダウ #カスタマイズ

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シリコン製ミッドソール


コンフォートシューズ&レザーグッズを展開するデンマークの「
ECCO(エコー)」と、アメリカのダウのコンシューマー・ソリューションズ事業部は、データ解析により3Dカスタマイズした革新的なシューズ「QUANT-U(クアントゥー)カスタマイゼーション・プロジェクト」を20184月から始動しています。

そのプロジェクトがこのほど日本にも上陸、
220日から東京・新宿伊勢丹メンズ館を皮切りに日本市場への展開で協業をスタートさせる、と1月29日に発表しました。

QUANT-Uは顧客1人ひとりの生体力学データと、ダウが開発した革新的な3Dプリンター用液状シリコーンゴム、SILASTICTM 3D 3335 Liquid Silicone Rubberを用いた積層造形により、シューズを履く人の足型と靴を履いた時の自然な動きに対してカスタマイズされた、シリコーンゴムミッドソールを店頭で約1時間で作製するというものです。詳細は、Shoes Post Weekly でリポートします。

 

 

2019年1月25日 (金)

日本で生産された「ジャパンレザー」のアピールに力を入れています #ジャパンレザー #日本タンナーズ協会

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最終製品に付けられるジャパンレザーのタグ


日本で唯一の製革業者の全国団体である日本タンナーズ協会(本部:兵庫県姫路市、喜田邦男会長)は、日本のタンナー(革鞣し業者)が丹念につくりあげる「ジャパンレザー」の認知度を高める活動に力を入れています。

2012年には、その活動の一環として「ジャパンレザープライド(JLP)ロゴマーク」に関する委員会を立ち上げ、2年後の2014年に商標登録されています。

協会の副会長でブランド運営委員会の大垣昌道委員長(大昌代表取締役)は、「日本で生産された革を知ってもらいたい、という強い思いをマークに載せて訴求しようと考えた」と振り返っています。

この活動におけるジャパンレザーとは、当初の原皮から仕上げまでを日本で行った革に、ウェットブルーから仕上げまでを日本で行った革も追加されました。

とくに環境への配慮として、排水処理基準にも対応し、「こだわりとプライドをもって進めてきた」と大垣委員長。なお、JLP
タグ(写真)は、国内で製造された最終製品にのみ付けることが許可されています。

現在、登録されているのは国内のタンナー
53社。タグの総発注枚数は2014年から2018年11月末までに延べ24万枚を数えます。

協会では、ジャパンレザーを使った製品を全国の百貨店で紹介する「日本革市」を毎年10
回ほど開催してアピールしています。さらに天然皮革の魅力をアピールする「革きゅん」サイトも立ち上げています。

なお、日本における
17年の製革(クロム甲革)の生産量は146万7800枚で、そのうち成牛が79.5%を占めています。

2019年1月17日 (木)

リーガルコーポレーションが卸、小売りの子会社をリーガル〇〇に変更します #リーガルコーポレーション #リーガル

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「リーガル」の国産のグッドイヤーウェルト式製法によるウィングチップ


リーガルコーポレーションは、
41日付で同社100%子会社のフィット東日本とフィット近畿日本、タップスの3社について、フィット東日本を存続会社に吸収合併し、商号を株式会社リーガル販売(資本金4000万円)に変更します。

また、同じく
100%出資の靴小売子会社のニッカ(資本金4000万円)の商号についても、41日付で株式会社リーガルリテールに変更します。商号の変更により同社のブランドショップを運営していることを明確にすることで、企業としての認知度やブランド価値向上をはかることが目的です。

2019年1月16日 (水)

アサヒシューズが組織変更し4営業部制で市場変化に対応へ

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アサヒシューズ本社


アサヒシューズは、
19年を「変化の年 市場の変化に対応する」と位置付け、市場変化に機動的に対応するため、11日付で営業・商品本部、生産本部を中心に組織変更を行いました。

とくに営業部門は「東日本営業部」「西日本営業部」に集約。これまでの「量販店営業部」を残すとともに、ネット通販や直営店および
18年7月に設立した、通販などを行う中国・上海の合弁会社を管轄する「直販営業部」の4営業部制としました。

一連の組織改革について、同社の佐藤栄一郎社長は「
06年から続く売上減に歯止めをかけ、営業利益を黒字化する。そのために海外での開発・生産体制を強化するとともに、19年からSPA型経営を志向するための布石を打った」と説明しています。

詳細はShoes Post Weekly 紙面で。

2019年1月 9日 (水)

2018年シューズ業界10大ニュース1位は「ダッドシューズブームでスニーカーのファッション化が進展」 #スニーカー #ダッドシューズ #ダッドスニーカー

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ダッドシューズけん引役のひとつ、フィラの「ディスラプター」

Shoes Post Weekly
が選定した2018年のシューズ業界10大ニュースの1位は、「ダッドシューズブームでスニーカーのファッション化が進展」に決まりました。
詳細はShoes Post Weeklyで。

スニーカーが人気になると、ハイファッションブランドもスニーカーを提案するのは過去にもあった話で、世界的なスポーツファッションの流行を物語るもの。

好みが多様化している日本では、外国人旅行者の足元のダッドスニーカーが目立ち、マス市場まで落ちてくるとは思われませんが、ボリューム感あるシューズの流れを後押しする材料にはなったことは確か。

2位は「“ひざ”焦点をあてたウォーキングシューズの開発が進む」、3位は「ナイキの厚底レースモデルが市場席巻、市民ランナーに拡大」でした。

2位は日本人の4人に1人が“ひざ”に何らかの悩みを抱える現代にマッチしたシューズの提案で、3位はマラソン日本記録を更新した選手が履き、正月の箱根駅伝でも出場230人中95人がナイキを履いていたというから驚きです。4位以降は次回、紹介します。

2018年12月20日 (木)

あなたなら靴の裏の思い出帳に何を書く? 革コン!2018結果発表 #東京レザーフェア #革コン!革のデザインコンテスト2018

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プロダクト部門の最優秀賞 村田裕哉さんの「ひみつの思い出帳」


協同組合資材連(富田常一理事長)は
126日、開催中の東京レザーフェア会場で「革コン!革のデザインコンテスト2018」の結果発表、表彰式を行いました。

応募者が素材提供された革で制作するプロダクト部門に
143作品、デザインの新しい価値基準で選ばれるクリエイティブ部門に1607作品の応募があり、東京レザーフェア審査委員会、リネアペッレ審査委員会(イタリア)に加え、ゲスト審査員としてファッションデザイナーの山縣良和氏、坂部三樹郎氏、ファッションディレクターの萩原輝美氏により審査されました。

プロダクト部門の最優秀賞は村田裕哉さんの「ひみつの思い出帳」(靴)、優秀賞は坂林拓人さんの「躍動感」(靴)が受賞。村田さんは靴とメモ帳を融合した大胆な発想のシューズ、坂林さんは人間が歩く時の血管や骨などの躍動感をシューズに落とし込みました。

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プロダクト部門優秀賞の坂林拓人さんの「躍動感」


クリエイティブ部門の最優秀賞は孫静さんの「金継ぎ」(バッグ)、優秀賞は小林正弥さんの「インダストリアルブーツ」(靴)が受賞しました。なお、村田さんには来年2月にイタリア・ミラノで開催されるリネアぺッレ招待と賞金
20万円が、孫さんには、賞金20万円と製品化サンプルが贈られました。

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クリエイティブ部門優秀賞の小林正弥さんの「インダストリアルブーツ」


 

 

2018年12月11日 (火)

足に特化した企業コンソーシアム「足ビジネスアイディアハッカソン実行委員会」が始動しました

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発表会で。左から3人目が下北沢病院久道勝也理事長


日本で初めての足病専門の医療研究機関である医療法人社団清泉会下北沢病院(東京)は、足関連の事業展開を実施・検討している
会社・団体と連携し、足に特化した企業コンソーシアム(共同事業体)「足ビジネスアイディアハッカソン実行委員会」を18年4月に発足しました。

このほど、企業に対して医療的・科学的根拠に基づく助言、監修を行い、同病院が監修した商品がアシックス、グンゼ、フェローズから製品化されている(予定含む)と発表しました。

下北沢病院の久道勝也理事長は、足の専門病院の必要性と企業コンソーシアムの発足などについて、概要次のように語っています。

「北米では糖尿病による下肢切断が
65000人を数え、下肢切断患者の5年生存率は30%と肺がんと同レベルにある。ところが、足病医が診ると下肢切断の危険性が85%下がり、入院の可能性も24%下がる。

そこで足と歩行の専門家が必要だと考えた。また、運動の基本は足にあるものの、足のトラブルは軽視されている。人は歩行、排泄、摂食が徐々にできなくなって死を迎えるが、歩行を維持できれば、この段階を踏むことを遅らせることができる。

足から始まる身体の衰え(フットフレイル)は、進行すると歩けなくなり、要支援・要介護になってしまう。早めに気づき、適切な治療をして健康状態に戻す(フットフレイルを食い止める)ことが、病院を設立した意義でもある」。

なお、下北沢病院では第
2・第4の木曜日と土曜日に足の健康診断を実施している。血流、骨格、身体機能、歩行・靴、皮膚・爪の各検査を行うもので、保険適用外(税込5万円)。

足ビジネスアイディアハッカソン実行委員会では、今後も「職種を限定せず“足と歩行を守る”という広い視野で仲間を増やしたい」としています。

2018年11月30日 (金)

ユニオン工業が販売する伊ロナティ社のシューズアッパー編機が注目されています

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ロナティの丸編み機で編まれたアッパーを使った

スポーツシューズのサンプル


世界最大の靴下・シームレスウェア編機メーカーのイタリア・ロナティグループの日本総代理店であるユニオン工業(兵庫・尼崎市)は、このほどシューズ業界で存在感を増しているニットアッパーに特化した「シューズアッパー編機」を日本およびアジアに紹介、注目を集めています。

ロナティグループは、パンティストッキングやソックスメーカーに丸編機を提供しており、パンティストッキングで
90%以上、ソックスで約60%のシェアを持つという世界的な機械メーカーで、ユニオン工業は20年以上前から同グループ各社と販売代理店契約を結んでいます。

グループのロナティ社は昨年、シューズのアッパー専用の丸編機を開発し、ユニオン工業が今年
5月に自社で行った展示会で日本およびアジアのソックス業界関係者を中心に初披露し、大きな反響がありました。

ユニオン工業の永田亮司代表取締役副社長によると「シューズ用のニットアッパーは、平編みを応用しているところも多く、丸編みによるシューズ専用編機ではロナティ社が世界に先行している」のだそうです。

ユニオン工業はタイ、ベトナム、韓国に現地法人、中国・上海にも事務所を構えており、ロナティ社の代理店として日本を含めたアジア地域から関心を集めています。

1台で編めるのは日産約100足で、価格は「上位機種で1500万円程度(別途ソフト代必要)で提供できそう」と永田副社長は話します。

ユニオン工業では、アフターサービスを始めとした技術サービスの提供にも積極的に取り組んでおり、靴下業界が主催する技術研修スクールにロナティとともに協賛・後援し、講師と場を提供する活動なども行っています。

 

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